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ドア通信INFORMATION

断熱は高コスパな『保険』。 災害で電力供給が止まった時、命が守れる家に住もう

2026.11.13

大きな地震が各地で多発しています。大きな地震はどういうわけか暑さ寒さが厳しい季節に起きているように感じます。２０２６年、震度５以上の地震は１５件起きているそうです。

災害が起きるとライフラインが断たれるケースが多いです。なかでも電力は現代社会で命に直結する問題につながることが多いです。温度による災害関連死はだれしも起こりうる話です。

突然起きた大地震、３月の東北地方は・・・

2011年3月11日、東日本大震災経験された方多いと思います。現在、30歳前後の方であれば高校生ぐらいでしょうか。

あの日、私は事務所でお客様と打ち合わせをしていましたので、鮮明に覚えています。午後2時46分に発生して、外は雪がちらついていました。

夕方にかけて徐々に冷えてきて外は5℃ぐらいだったかと思います。水や電気、ガスなどのインフラが止まった地域が多くあり、長くて10日ぐらい止まった地域もありました。

その時、住宅の中では何が起きていた？

電気が止まり夜にかけて暖房が使えずに部屋の温度がどんどん冷えて家の中でも防寒着を着ていた方、暗くて懐中電灯の明かりで家の中にいた。そんな方多かったのではないでしょうか。

国交省で震災の後、ライフラインが断たれた時の暖房と室温低下の実態調査というのを行っています。4日間でどのぐらい部屋の温度が無暖房状態で低下したかっていうのを見られる結果があります。この4日間というのは災害時の生存率72時間の壁を指します。その温度低下データによれば、家の断熱性能によって大きく差が出ていたのです。

宮城県、岩手県の統計で高断熱の住宅と、低断熱の住宅で比べたデータです。

現在のDOAの性能の家でシミュレーション

現在のDOAの性能の家で3月11日の気温を元にして72時間経過した時に、どれぐらい部屋の温度が保てるのかAIでシミュレーションをし、先日のイベントでもお話ししました。

会場では時間とともにどのぐらい低下したのかグラフを用いてお話ししました。

Q値（断熱性能の指標の一つ）換算するとDOAの家は0.8～1.1前後。７２時間経過後も下がっても１５℃という結果です。無暖房で１５℃、低いですか？高いですか？

断熱は命に関わる保険といえる

このデータによると温度に関する部分は断熱性能が非常に関係しています。そういう意味では断熱はものすごく命に関わる保険と言ってもいいぐらい重要なものだと思います。しかも家電や設備と違いきちんとした施工をすれば劣化するものでもありません。７２時間の生存率を上げる唯一の信頼できる保険です。

福島県でそんなに断熱性能上げる必要ないでしょ。よく言われますが、この事実を知ったらちょっと考え方が変わりませんか？3月は東北地方ではどの家でもほぼ暖房をしている時期です。9月はまだ冷房をしている時期です。

高断熱の家の大事な要素、実は軒の有無が鍵になる

土地を選ぶとき、日当たりという条件は極端な場合でなければ設計でリカバリー可能な条件ですが、前述のように電力が断たれた際には冬季の太陽の日射は大きな助けになります。しかし夏季では、だいたい27度ぐらいの室温から停電になったとして、どのぐらい温度が上昇していくか。

1階に軒があるなし、Ua値0.25で比べたら、軒ありの方が温度の上昇具合は緩やかです。軒なしの場合は直射がダイレクトに入ってくるので、温度上昇が急になります。窓の外でスダレなどの遮熱対策が温度上昇には有効というのはもう知られたことですが、軒をつけるとより夏の太陽から室内を遠ざけられるので、軒を付けないのに比べて遮熱効果が高いのは明らかです。遮熱は高断熱住宅とセットで考えることが重要です。

便利さの裏側、停電したら家に入れない？！

オマケの情報

雨とか風、地震で停電が起きますが、停電っていうのは当然電気を使っているもの全て止まります。イメージしやすいのは給湯とか照明、冷暖房が止まるとかはイメージしやすい。最近の家は電子錠をつけていたり、電気自動車で車を充電していたりということもある。

ハンズフリーキーには予備キーがついていますが、スマホキーやカードキーの電子錠の家はそういった鍵を準備しておく事を忘れてはいけませんね。また電気自動車をお使いの方も日頃から充電状況をチェックしておく事が大事です。

平時も快適、『断熱』は高コスパな保険

火災保険や地震保険は被害がなければ認定されませんし、災害関連死は別の保険です。一方断熱は災害時はもちろん平時の電気代も助けてくれます。

しかも正しい施工ができていれば劣化や交換の必要がほとんどない。電気代が安くなるのはオマケと考えて、日常が快適温度で保たれているから急な温度変化による脳梗塞や心筋梗塞リスクを下げることができるとしたら、かなり高コスパな保険なのです。